電子決済を導入する店舗が増えています。しかし、いざ導入を検討しようとしても電子決済サービスの種類が多く、どのサービスを選択すればいいのか、悩んでしまうのではないでしょうか。この記事では、電子決済の種類やメリット、電子決済サービスの選び方や導入方法も紹介します。ぜひ参考にしてキャッシュレス化を実現してください。
目次
電子決済とは
電子決済とは、現金を使わずに電子データの送受で決済処理を行う方法のことです。クレジットカードやデビットカードなどの従来型のカード式電子決済だけでなく、電子マネーやQRコード決済などのスマートフォンを使った電子決済もあります。
| クレジットカード決済 | Mastercard、Visa、JCB、American Expressなど |
|---|---|
| 交通系IC | Suica、PASMO、ICOCA、manacaなど |
| 電子マネー | QUICPay、iD、nanaco、WAONなど |
| QRコード決済 | PayPay、d払い、メルペイ、楽天ペイなど |
電子決済はコンビニや飲食店などの実店舗だけでなく、ECサイトでのショッピングにも利用できます。なお、電子決済とキャッシュレス決済はほぼ同義で使用される言葉です。ただし、オンラインバンキングを使った銀行振込については電子決済と呼ばれることはありますが、キャッシュレス決済と呼ぶことはあまりありません。
電子決済の代金が入金される流れ
電子決済が行われた際、代金が入金されるまでの一般的な流れは以下のようになります。
- 顧客が支払いを行う
- 決済データの確認・認証
- 取引情報の送信
- 決済機関から代理店に入金
- 代理店から加盟店へ入金
電子決済にはプリペイド型とポストペイ型がありますが、どちらも流れに違いはありません。
現金での決済と異なり、上記5の代理店への入金時に手数料を差し引いた金額が振り込まれるのが電子決済の特徴です。そのため、入金額は商品自体の金額ではなく、少し少なくなっている点には注意が必要です。
電子決済が注目されている背景
- 店舗の人員不足
- 現金決済で発生するコストの削減
- インバウンド需要
- 政府によるキャッシュレス決済の推進
日本における電子決済の利用者・利用額は年々増加しています。要因として、店舗における人員不足や業務効率化、インバウンド需要の増加が挙げられます。さらに、コロナ禍による衛生意識の向上に伴い、現金を手渡さなくてよいことも電子決済の利用が増加した一因です。
加えて、2025年までにキャッシュレス決済比率を40%にすることを目標に、政府がキャッシュレス化を推進していることも理由として考えられます。
経済産業省のデータによると、2016年は民間消費支出のうち20%がキャッシュレス決済で支払われましたが、2023年には40%近くの金額がキャッシュレスで決済されました。今後もさらに普及することが予想されます。
出典：経済産業省 ニュースリリース「2023年のキャッシュレス決済比率を算出しました」（2024年）
電子決済の種類
電子決済にはさまざまな種類があります。主な種類の特徴と使用されるケースを見ていきましょう。
クレジットカード決済
クレジットカード決済は電子決済の中でも代表的な方法です。クレジットカード決済では、カード保有者の信用をもとに、クレジットカード会社が利用料金を一時的に立て替えます。ポイントやマイルがたまるサービスも多く、利用者にとってメリットが多いといえるでしょう。
後払いのシステムのため、支払い計画を立てやすく、高額な買い物をするときに利用されることも少なくありません。また、現地通貨がなくても利用できることから、海外旅行や出張の際に用いられるケースも多いです。
デビットカード決済
デビットカード決済は、クレジットカードとは異なり、購入時に口座から即時引き落とされるシステムです。これにより、消費者は口座内の金額以上の買い物ができないため、使いすぎを防止できます。審査もないため、気軽に作れるカードといえるでしょう。
QRコード決済
QRコード決済は、QRコードを利用したキャッシュレス決済です。主なQRコード決済サービスとして、PayPay、楽天ペイ、ｄ払い、メルペイなどが挙げられます。スマートフォンやタブレットなどの端末から店舗が提示するQRコードを読み込んで支払う方法と、顧客が端末でQRコードを店舗に提示して支払う方法に分けられます。
他の決済サービスと比較して、ポイント還元キャンペーンなどのお得なイベントが多く開催されるのが特長です。その期間はとくに、QRコード決済を利用したい顧客を獲得できるでしょう。
電子マネー決済
電子マネー決済は、現金の代わりに電子データ化されたお金で支払う決済方法です。SuicaやICOCAなどの交通系電子マネー、iDやQUICPayなどのクレジットカード系電子マネー、nanacoやWAONなどの流通系企業が発行する電子マネーが該当します。
端末にスマホやカードでタッチするだけで決済できる場合も多く、若年層をはじめ幅広い年齢層に利用されています。コンビニなど単価の低い買い物で素早く支払いをしたい場合などに便利で、キャッシュレス決済としてのハードルも低いです。
銀行ネット決済
銀行ネット決済とは、インターネット上で銀行の専用サイトにログインするだけで、支払い手続きが完了する方式の決済手段です。ECサイトなどで決済手段の一つとして、選択できるケースが多く見られます。
銀行口座の残高までしか支払いができないため、使いすぎを防げるのがメリットです。クレジットカードを所有していない人や、クレジットカードの不正利用などのリスクを懸念する人に合った決済手段といえるでしょう。
キャリア決済
キャリア決済とは、代金を携帯電話料金や通信料金と合算して支払う方法です。実店舗だけでなくオンラインでの支払いにも利用でき、携帯電話会社で登録した暗証番号を入力するだけで決済手続きが完了します。
携帯電話・スマートフォンの契約者なら誰でも利用できるため、クレジットカードを持たない人にも利用されています。ただし、利用限度額の設定があるため高額の支払いには不向きです。
【事業者】電子決済のメリット
電子決済は事業者にとってメリットの多い決済方法です。ここでは、主なメリットを紹介します。
レジ業務の効率化につながる
電子決済は現金のやり取りが不要のため、現金を数えたりお釣りを渡したりする手間がかかりません。さらに、レジ業務が効率化し、混雑を回避できる可能性も高まります。
また、現金の数え間違いやお釣りの渡し間違いがなくなるのもメリットです。払った・払っていないといった顧客とのトラブルも減るでしょう。
現金管理の効率化につながる
現金で決済する場合は銀行への入金業務が発生しますが、電子決済の導入によって負担を減らせます。さらに、現金が多いほど盗難・紛失のリスクも高まりますが、電子決済が増えれば入金する現金が減るため、盗難・紛失リスクも減るでしょう。
また、現金が減ると、閉店後のレジ締め作業も簡易化できます。勤務時間の超過も少なくなり、残業代の削減につながるかもしれません。
販売機会の拡大が期待できる
電子決済は消費者にとっても利便性の高い決済方法のため、新たな顧客を呼び込むきっかけとなる可能性があります。近年では、財布を持ち歩かない人も増加傾向にあり、「電子決済が利用できるから」という理由で来店・利用することも少なくありません。
また、電子決済で支払えたことで、再来店する可能性もあります。
客単価の向上が期待できる
電子決済なら手持ちがなくても支払えるため、客単価の向上が見込めます。現金で決済をするときは、手持ちの金額を超える買い物はできません。
また、顧客にとって電子決済は支出しているという実感が希薄になる傾向にあります。そのため、ついで買いや高額な商品を購入する可能性が高まり、1回あたりの支出が多くなることもあるでしょう。
【事業者】電子決済のデメリット
メリットの多い電子決済ですが、デメリットもあります。事業者側のデメリットを紹介します。
導入コストがかかる
サービスの導入には必ずコストがかかります。電子決済を利用するときは、種類に応じたシステムが必要です。さらに、クレジットカードならクレジットカードを読み取る機械、QRコード決済ならQRコードを読み取る機械の準備が欠かせません。
長期的に見れば利用客・利用額が増える可能性が高いため、必要なシステムや機械を導入するのがおすすめです。提供する商品・サービス、顧客層などから適切な決済手段を見極め、費用対効果を考えましょう。
また、決済サービスによっては、決済に必要な機械が無料になるものもあります。サービスをしっかりと比較して選ぶようにしてください。
- サービスによっては初期費用も端末料金も無料のものがある
決済手数料がかかる
電子決済を利用するときは、決済手数料がかかります。原則として決済手数料は顧客ではなく事業者側が負担するため注意が必要です。
ただし、電子決済を導入することで顧客数や単価が増えると、決済手数料を支払うことは一概にデメリットとはいえません。電子決済によりどの程度の収益増が見込めるのか、一度シミュレーションしてみましょう。
- 今まで取りこぼしていた顧客や単価アップの可能性を考えると大きなデメリットではない
端末などのトラブルで決済できない場合がある
キャッシュレス決済は電気や通信サービスが使えないときには利用できません。機械が故障しているときや災害時も、利用できない可能性があります。
通信サービスによっては、通信障害が起こりやすく、頻繁に決済ができなくなることもあるため注意が必要です。決済サービスを選ぶときは、サポート体制にも注目してください。
- サポート体制が充実しているサービスの選択を意識する
USEN PAYでは、ネット通信や端末に不具合が生じた場合に利用できる売上伝票があります。伝票に必要事項を記載してカード会社に送付すれば、端末を使わなくてもカード決済の申請が可能です。
現金化に時間がかかる
現金決済とは異なり、電子決済はすぐに売上金を受け取れる決済手段ではありません。売上金が月に2、3回程度しか振り込まれないこともあるため、しっかりと計画を立てないと資金繰りが上手くいかなくなるでしょう。
仕入れや家賃・電気代の支払いなども考慮し、手元に現金を準備しておくことが大切です。また、決済サービスを選ぶときは、入金サイクルについても確認しておくようにしましょう。
入金サイクルは、最短決済の翌日から選択可能なサービスもある
【消費者】電子決済のメリット
消費者にとっても電子決済はメリットの多い決済方法です。主なメリットを見ていきましょう。
現金を持ち歩かなくていい
電子決済を利用すれば、多額の現金を持ち運ぶ必要がありません。財布がコンパクトになり、荷物も減らせます。また、現金を引き出す頻度も減るため、ATM手数料の節約にもつながるでしょう。
現金を持ち歩かないことで、盗難や紛失のリスクが減ることもメリットです。海外旅行に行くときも、現金決済より電子決済を選ぶことで盗難・紛失リスクを減らせます。
支払いがスムーズに行える
現金決済では現金を数えて店員に渡す手間、お釣りを受け取る手間がかかります。 一方、電子決済なら現金の出し入れに時間を割く必要がなく、支払いがスムーズになります。
いつ・どこで・いくら買い物したか把握しやすい
いつ・どこで・いくら買い物をしたのか記録することは、家計管理にとって欠かせません。現金決済を利用する場合、きちんと家計管理をするためには、レシートを忘れずに受け取って家計簿に記入する必要があります。
一方、電子決済なら決済アプリに履歴が残り、レシートを整理するなどの手間をかける必要がないことから、家計管理を効率化したい方にも電子決済は適しているでしょう。
ポイントがたまる決済方法がある
クレジットカード決済やQRコード決済を利用すると、ポイントがたまることがあります。現金で支払ってもポイントはつかないため、電子決済のほうがお得になることも少なくありません。
また、決済サービスによっては、貯まったポイントで支払いができるものもあります。ぜひ、利用前にポイント制度もチェックしておきましょう。
自分に合った決済サービスの選択ができる
電子決済にはさまざまな種類があるため、自分にあったサービスを選べるのはメリットの一つです。前払い方式か後払い方式か、ポイント制度があるかなど、決済サービスごとにメリットや強みがあります。
決済サービスを選ぶときは、メリットや強み、注意点を比較し、自分に合ったものを選びましょう。利用する決済サービスを絞り込むと、ポイントが効率よく貯められるだけでなく、家計管理がしやすくなります。
【消費者】電子決済のデメリット
便利な電子決済にはデメリットもあるので注意しましょう。ここでは、消費者にとってのデメリットを紹介します。
決済サービスによってはチャージに手間がかかる
前払い方式の決済サービスを利用するときは、事前にチャージをする手間がかかります。
残高を把握していない場合、会計時にチャージ残高が不足していることに気づくこともあるでしょう。直前にチャージを行ったとしても反映に時間がかかり、レジで手間取ってしまうかもしれません。
チャージの手間を避けたい方は、即時引き落としや後払い方式のサービスを選ぶほうがよいでしょう。
先払いではない、即時引き落としや後払い式など自分に合ったサービスも簡単に見つかる
個人情報を提供する必要がある
電子決済の種類によっては、個人情報の提供が必要です。
たとえば、モバイル端末を使うキャッシュレス決済では、決済サービスを提供する企業に個人情報を提供しなくてはなりません。そのため、信頼できる企業かどうか見極めてから、決済サービスを選ぶことが大切です。
また、利用者が多いか、利用できる店舗・サービスが多いかもチェックしておきましょう。
信頼できる企業のサービスか、周りの人も利用しているサービスかどうかなどの情報を集めるとよい
不正利用の可能性がある
スマートフォンやクレジットカードが盗まれ、不正利用される可能性もあります。
現金に比べると盗難・紛失のリスクが低いとされる電子決済ですが、万が一の場合に備えた対策をする必要があるでしょう。パスワードを強固にするのはもちろんのこと、スマートフォンのロック解除に生体認証を使用することもおすすめです。
適切な対策を取り、安全に利用できるようにしておきましょう。
パスワードを強力なものにし、生体認証なども活用して不正利用防止を心がけよう
トラブルにより使用できない場合がある
思わぬトラブルに遭遇し、決済できない場合があることにも注意しましょう。
スマートフォンやクレジットカードなどに破損があると、決済サービスを利用できないことがあります。また、破損がなくても、災害により停電しているときや読み取り機器が故障したときは、利用できなくなるかもしれません。
トラブルにより利用できない場合も想定し、決済方法を複数準備しておくことが大切です。また、すべての電子決済方法を利用できない場合に備え、現金もある程度は持っておくほうがよいでしょう。
万が一に備えて複数の決算手段を確保しておいたり、現金を必要最低限持っておいたり、念のための備えを用意しておこう
電子決済の導入方法
電子決済サービスにより導入方法が異なります。主な導入方法を紹介するので、導入を検討する際の参考にしてください。
直接契約
直接契約とは、クレジットカードブランドや決済サービス会社と契約を結ぶことで、電子決済を利用できるようにする方法です。それぞれ個別に契約を結ぶと、手数料を抑えられる傾向にあります。
ただし、対応するクレジットカードを増やすたび、新しい決済サービスを利用するたびに、それぞれの会社の審査を受けなくてはなりません。また、入金サイクルや決済手数料も会社ごとに異なるため、売上集計が困難になります。小規模・中規模の事業者ではあまり利用されない方法です。
決済代行会社との契約
クレジットカード会社や決済サービス会社との間に決済代行会社を挟む方法です。決済代行会社が各会社との契約を一括で行い、審査も一括で完了します。
導入の手続きも、すべて決済代行会社とのやり取りのみです。入金日や締め日もまとめてくれるため、集計が簡単になるでしょう。決済手数料はかかりますが、クレジットカード会社や決済サービス会社ごとに支払うよりも安くなることもあります。
システム設定・トレーニング
契約が終わっても、そのまま導入できるわけではありません。電子決済を効果的に運用するためには、システムの設定とスタッフへのトレーニングが不可欠です。
適切な設定を行い、従業員がシステムを正しく使用できるようになることで、トラブルを未然に防ぎ、スムーズな決済運用が可能となります。
代行会社と契約した場合は、適切な設定方法や従業員へのサポートも充実しているため、スムーズに行えるでしょう。直接契約の場合は、契約時にもらった資料を元に設定し、使い方などを覚え、従業員に伝えなくてはいけません。
電子決済サービス選びのポイント
電子決済サービスの種類は多いですが、自社に合うサービスを的確に選ぶことが大切です。ここでは、各サービスを比較するときのポイントを紹介します。
導入費用・手数料
決済サービスを導入する前に、まず導入にあたる費用や継続的にかかる費用を比較しましょう。導入には、初期登録費用や端末代金がかかるのが一般的です。さらに、継続的に月額費用や決済手数料、振込手数料などが発生します。
しかし、キャンペーン中で初期費用がかからない場合や、月額利用料が不要のサービスなど、幅広い種類の決済サービスがあります。そのため自社にあったサービスを比較検討することで、後悔なく電子決済サービスを導入できるでしょう。
トラブル時のサポート体制
導入時にはわからないことも多いため、いざという時のサポート体制が万全なサービスを選ぶのがおすすめです。たとえば、決済がうまくできない、機械が正しく作動しないなど、トラブルが起こることが想定されます。トラブル時に電話で聞けたり、担当者がすぐに来てくれたりすると安心です。
また、事業者によっては土日祝日や夜間に決済サービスを利用することもあるでしょう。そのため、サポートの対応時間も確認しておくのがおすすめです。
操作性の高さ
システムや端末の操作が直感的でわかりやすいことも、選ぶときのポイントの一つです。決済サービスを利用する機械の操作が難しい場合、会計にかかる時間がかえって長引いてしまう可能性があります。また、従業員研修の時間が必要になり、通常業務に支障をきたすかもしれません。
できればシンプルな操作で、ミスなく利用できるシステムや端末を選びましょう。導入する前に実際に機械を触って確かめられると安心です。
入金サイクル
入金サイクルも大切な比較ポイントです。月に1度まとめて振り込まれるサービスや、数回に分けて入金されるサービス、入金回数を選択できるサービスなどもあります。
開業後あまり時間が経っていないときや小規模事業者は、資金繰りがあまり安定していないかもしれません。スムーズに仕入れなどの支払いを行うためにも、自分の事業形態にあった入金サイクルを選びましょう。
対応している決済手段
導入を予定している端末が、どの決済手段に対応しているか事前に確認しましょう。機械によって、対応している決済手段が異なります。決済手段の組み合わせによっては、複数の機械を導入する必要が生じるかもしれません。
どの決済方法を選ぶか迷ったときは、利用事業者が多いもので試してみてはいかがでしょうか。また、多くの決済方法に対応している機械を選び、その後に決済方法を絞り込むのもひとつの方法です。
USEN PAYであれば、1台でクレジットカード、電子マネー、QRコード決済に対応しています。悩んでいる方はぜひご検討ください。
「据え置き型」と「モバイル型」
電子決済端末には大きく分けて「据え置き型」と「モバイル型」の2種類があります。それぞれの特徴やメリット・デメリットを理解し、自社のニーズに合ったものを選びましょう。
据え置き型
「据え置き型」は、レジカウンターや受付に設置するタイプの決済端末です。店舗に固定して使用するため、安定した決済環境を提供できます。
▼メリット
- 継続して使用する店舗では、操作が簡単でスピーディーな決済が可能。
- 常に同じところにあるため直接機器にトラブルが少ない。
- 多機能で、クレジットカード、電子マネー、QRコードなど、複数の決済手段に対応できる。
- 移動ができないため、カフェやイベントなどの柔軟な対応は不向き。
- 初期導入費用や設置スペースが必要。
▼デメリット
モバイル型
「モバイル型」は、軽量で持ち運びが容易な決済端末です。スマートフォンやタブレットと連携して使用することが多く、場所を選ばずに決済を行えます。
▼メリット
- イベントや移動販売、訪問サービスなど、場所を問わず利用できる。
- コンパクトでスペースを取らないため、小規模店舗でも導入しやすい。
- Wi-Fiやモバイルデータ通信を利用するため、通信環境に依存し、接続が不安定な場所では決済が困難になることがある。
- バッテリー切れなどで、機能が使えなくなる場合がある。
▼デメリット
電子決済に関するよくある質問
電子決済に関してよくある質問とその答えをまとめました。ぜひ参考にしてください。
- Q. 電子決済とキャッシュレス決済の違いは？
-
A. 同じ意味で使われることが一般的ですが、範囲と手段が異なります。電子決済はデジタル化したお金で決済する方法で、キャッシュレス決済は現金以外を用いた決済方法です。つまり、電子決済はキャッシュレス決済の一種といえます。ただし、オンラインバンキングを利用した銀行振込に関しては、電子決済と呼ぶことも少なくありません。
- Q. 導入コストを抑える方法は？
-
A. 決済代行会社を通して契約すると、複数の決済方法をまとめて手続きできます。そのため、クレジットカード会社ごと、決済サービス会社ごとに契約するよりもスピーディーに手続きを終えられ、導入コストを抑えられる場合があります。また、無料キャンペーンやお得な料金体系のサービス・決済代行会社もあるため、比較してから選んでください。ただし、決済サービス会社ごとに管理が必要になるため注意が必要です。
電子決済で売上増を実現しよう
電子決済は事業者にとっても消費者にとってもメリットの多い決済方法です。そのため、電子決済の導入によって顧客を増やし、売上増を実現できる可能性が高まります。取り扱う商品やサービス、顧客層を分析し、適切な電子決済サービスを選んで導入してみてはいかがでしょうか。
電子決済を導入するときは、各決済サービスに対応した機械も導入しなくてはなりません。導入する機械が多すぎると、かえって決済に手間取るだけでなく、従業員も対応しづらくなることもあるため注意が必要です。
どのサービスを導入するか迷ったときは、一台でクレジットカードと電子マネー、QRコードに対応できるUSEN PAYがおすすめです。ぜひご検討ください。
