電子決済とは？種類やメリット、サービスの選び方を徹底解説

そもそも電子決済とは？

電子決済とは、紙幣や硬貨を使わず電子データのやりとりによって取引を完了させる仕組みで、「キャッシュレス決済」と呼ばれる決済方法のひとつです。キャッシュレス決済は現金を使わない決済方法全般を指し、電子決済はその中で電子データを活用するものが該当します。

電子決済の支払いタイミング

電子決済では、決済と実際の支払いが行われるタイミングに差がある場合があります。主な支払いタイミングとしては、次の3種類が挙げられます。

• 先払い方式
• 即時払い方式
• 後払い方式

それぞれの特徴について、以下で詳しく見ていきましょう。

先払い方式

先払い方式は、事前に電子決済用のアカウントやカードに金額をチャージしておく方法で、プリペイド式とも呼ばれます。チャージした金額内でしか利用できないため、使い過ぎを防ぎたい場合に便利です。

一方で、残高が減る度に再度チャージの手間がかかる点がデメリットです。このデメリットを解消するため、残高が一定金額以下になると自動でチャージする機能を提供しているサービスもあります。

即時払い方式

即時払い方式は、電子決済と同時に銀行口座から現金が引き落とされる仕組みです。現金での支払いに近い感覚で利用できるため、支払い管理の煩雑さから電子決済に抵抗を感じている方も利用しやすいでしょう。

また、銀行口座の残高以上の支払いはできないため、使い過ぎを防げる点もメリットです。このメリットは先払い方式にも共通していますが、チャージの手間がない分、即時払い方式の方がより手軽に利用できます。

後払い方式

後払い方式は、電子決済の利用額が後日まとめて請求される仕組みです。事前にチャージする必要がないため、手間がかからずスムーズに利用できます。

また、引き落とし時に口座に残高があれば良いので、決済時に残高不足を心配する必要がない点もメリットです。高額な支払いや急な出費にも対応しやすく、柔軟性のある支払い方式といえます。

ただし、引き落とし時に残高不足が発生しないよう、毎月の利用額を把握し、計画的に管理することが重要です。

主な電子決済の種類

電子決済は種類が多く、複数の決済方法を併用している方も少なくありません。ここでは、主な電子決済の特徴や使い方を紹介するので、店舗に導入する決済サービスを選ぶ際の参考にしてください。

クレジットカード

クレジットカードは後払い方式の代表的な決済手段で、支払い金額が後日まとめて請求されます。店舗では、カードを専用端末に挿入して暗証番号を入力するほか、近年ではカードを端末にかざすだけで支払いが完了する「タッチ決済」も広がっています。一方、オンラインショッピングでは、カード番号やセキュリティコードを入力して利用するのが一般的です。

クレジットカードは電子決済の中でも利用率が高く、多くの人が日常的に利用しています。そのため、特にニーズの高い電子決済のひとつです。

電子マネー

電子マネーは、専用のICカードやスマートフォンアプリを使って支払いを行う決済方法です。決済時にカードやスマートフォンを端末にかざすだけで支払いが完了し、暗証番号の入力が不要なためスピーディーに利用できるのがメリットです。店舗での支払いのほか、公共交通機関の運賃の支払いにも広く活用されています。

電子マネーには、事前にチャージして使用する先払い方式のものと、後日まとめて請求される後払い方式のものがあり、どちらが採用されているかはサービスによって異なります。

QRコード決済

QRコード決済は、スマートフォンアプリとQRコードを使用する決済方法です。顧客のスマートフォンに表示されるQRコードを店舗側で読み取る「ストアスキャン方式」と、店舗側が用意したQRコードを顧客のスマートフォンで読み取る「ユーザースキャン方式」のいずれかで決済を行います。

また、QRコード決済は事前チャージやクレジットカードの紐付けなど、支払い方法の選択肢が多いのが特徴です。ユーザースキャン方式なら専用機器が不要で低コストで導入しやすいため、店舗にとっても初期投資を抑えながらキャッシュレス対応を進められる魅力があります。

ネットバンキング

ネットバンキングは、インターネットを通じて銀行口座から直接支払いを行う決済方法です。銀行の専用ページやアプリにログインして支払い手続きを行うと、即時に引き落とされます。主に、オンラインショッピングや公共料金の支払いに利用されている方法です。口座残高以上の支払いはできないため、使い過ぎの心配がありません。

後払い決済

後払い決済は、購入した商品の代金を後日支払う仕組みで、ネットショップなどでよく利用されます。購入時にクレジットカード情報などを入力せず、後日送付される請求書やメールを使ってコンビニや銀行で支払いを行います。

商品を実際に確認してからの支払いとなるため、初めて利用するショップや高額商品の購入時でも安心して利用できるのがメリットです。

キャリア決済

キャリア決済は、携帯電話の利用料金と一緒に電子決済の金額が請求される仕組みです。支払いには携帯キャリアに登録された情報を利用するため、決済時にクレジットカードや銀行口座情報の入力が不要で、簡単かつスムーズに利用できます。ネットショップなど、主にオンラインサービスで利用されている決済方法です。

デビットカード

デビットカードは銀行口座と直結した決済方法で、利用時に即座に口座から金額が引き落とされるのが特徴です。使用方法はクレジットカードと似ていますが、後日請求ではなく即時払いのため、口座残高内でのみ利用可能です。そのため、使い過ぎの心配がなく、特にクレジットカードの利用に抵抗がある方から選ばれています。

日本でも電子決済の普及率が向上している

日本における電子決済の普及率は、年々向上しています。経済産業省のデータによると、2023年のキャッシュレス決済比率は39.3%に達しました。2019年に閣議決定された「2025年までにキャッシュレス決済比率を4割程度に伸ばす」という目標が、ほぼ達成されつつあります。

特に利用率が高いのはクレジットカードで、2023年にはキャッシュレス決済全体の83.5%を占めました。一方、近年急成長しているのがQRコード決済で、2019年の1.2%から2023年には8.6%まで利用率が上昇しています。

この利用率はデビットカードや電子マネーを上回っており、QRコード決済はクレジットカードに次ぐ主要な電子決済の手段として浸透し始めているといえるでしょう。

※参考　2023年のキャッシュレス決済比率を算出しました（経済産業省）

店舗に電子決済を導入するメリット

店舗に電子決済を導入すると、レジ業務の効率化や顧客満足度の向上など、さまざまなメリットがあります。ここでは、店舗に電子決済を導入するとどのようなメリットがあるのか、具体的に見ていきましょう。

レジ業務の効率化

電子決済では現金のやりとりが不要になり、レジ業務の効率化に繋がるのが大きなメリットです。例えば、クレジットカードであればカードの挿入と暗証番号の入力、電子マネーならカードやスマートフォンを決済端末にかざすだけで決済が完了します。

この手軽さにより、現金の受け取りやお釣りの計算といった作業が省略され、レジ対応にかかる手間や時間を省けます。また、レジでの人為的なミスも減らせるため、業務効率だけでなく精度の向上に繋がるのもメリットです。ピークタイムや顧客数が多い店舗では、特にこの効果を実感できるでしょう。

顧客満足度の向上

近年、電子決済の利用率は高まっており、顧客の多くが日常的にクレジットカードやQRコード決済を利用しています。店舗が電子決済に対応していれば、顧客は自分の希望する支払い方法を選択できるため、顧客満足度の向上に繋がります。

決済手段は、商品やサービス内容、価格などと同様に、店舗の利用しやすさを左右する重要なポイントです。電子決済の導入によって「利用しやすい店舗」だと感じてもらえれば、売上やリピート率の向上も目指せます。

集客効果が期待できる

電子決済を積極的に利用する顧客の中には、電子決済に対応していない店舗を避ける人もいます。そのため、未対応の店舗では新規顧客やリピーターを無意識のうちに逃しているかもしれません。

電子決済を導入することで、クレジットカードやQRコード決済を希望する顧客層への集客効果が期待できます。また、外国人観光客にも対応できるため、インバウンド需要を意識する店舗にも大きなメリットです。

客単価の向上

電子決済は現金支払いと比べて支払い金額が目に見えにくいため、高額な商品やサービスの購入への心理的なハードルが下がるとされています。その結果、顧客が購入する金額が増加し、客単価の向上に繋がる可能性があります。

さらに、手持ちの現金が少ない状況でも購入が可能なため、販売機会を逃しにくい点もメリットです。特に高額商品を扱う店舗や、まとめ買いを促進したい場面では、このような電子決済の特性が効果を発揮するでしょう。

現金管理の手間を減らせる

電子決済を導入すると現金を扱う頻度が減り、現金管理にかかる手間や時間を大幅に削減できます。例えば、レジ内の現金を数える作業やお釣り用の硬貨を準備する手間が省ければ、従業員の負担の軽減が可能です。また、現金を扱う量が少なくなることで、盗難や紛失などのリスクが低減し、店舗の安全性向上にも繋がります。

店舗に電子決済を導入する際のデメリット・注意点

電子決済の導入には多くのメリットがある一方で、手数料の負担やトラブル時の対応といったデメリットも存在するため、注意してください。ここでは、導入前にチェックしておきたいポイントについて詳しく解説します。

決済手数料が発生する

クレジットカードやQRコード決済などで支払いが行われると、決済金額に応じて手数料が発生します。手数料率はキャッシュレス決済を提供する会社や契約内容によって異なりますが、一般的には決済額に対して数％程度の負担が必要です。

電子決済の利用率が増えるほど手数料の負担も大きくなり、店舗の利益を圧迫する可能性があるため、注意してください。事前に導入するサービスの手数料率を確認し、店舗経営に与える影響を把握しておかなければなりません。特に、小規模な店舗や利益率が低い商品を扱う場合には、慎重に検討する必要があります。

売上が振り込まれるまでにタイムラグがある

電子決済による売上は現金とは異なり、リアルタイムで店舗に入金されるわけではありません。通常、売上は一定期間ごとにまとめて振り込まれる仕組みになっており、この入金サイクルはサービス提供会社によって異なります。

例えば、振り込みが月1回のケースでは、売上が発生してから最長で1ヶ月近く資金が手元に入らないこともあります。このようなタイムラグが発生すると、日々の運転資金に支障をきたすリスクもあるため、注意が必要です。事前にサービスの入金サイクルを確認した上で、計画的な資金繰りが重要になります。

導入に手間やコストがかかる

電子決済を導入するには、対応する設備の購入や設置が必要です。例えば、クレジットカード決済の場合はカードリーダー、QRコード決済なら専用スキャナーなどを用意しなければなりません。これらの設備には購入費やレンタル費がかかるため、導入コストやランニングコストがかかります。

また、導入時には従業員への教育も必要です。新しい機器の操作方法やトラブル時の対応方法をスタッフにレクチャーするための時間やコストも考慮しておかなければなりません。

トラブル時に決済ができない可能性がある

電子決済は電子機器やネットワークを利用するため、停電や通信障害などが起きた際に決済ができなくなるリスクがあります。例えば、決済端末の電源が入らなかったり、ネットワーク接続が途切れた場合、顧客が支払いを完了できずに販売機会を逃してしまうかもしれません。

このようなトラブルに備え、バッテリーで動作する機器や、インターネット接続が切れてもオフラインで決済を完了できるサービスなどを選んでおくと安心です。オフライン決済対応のサービスでは、通信が復旧した際に決済データが自動的に送信される仕組みを採用しているものもあります。

電子決済を導入する方法

電子決済を導入するには、各決済ブランドと直接契約する方法と、複数ブランドを一括導入できる決済代行サービスを利用する方法があります。それぞれの特徴について、以下で詳しく見ていきましょう。

各決済ブランドと直接契約する

各決済ブランドと直接契約を結ぶ場合、クレジットカードブランドやQRコード決済サービスごとに個別契約を結ぶことになるため、それぞれの条件に合わせて交渉や手続きが必要です。直接契約には導入したい決済ブランドを自由に選べるというメリットがありますが、複数ブランドを導入する場合にはその分契約手続きの手間が増える点がデメリットです。

また、ブランドごとに入金サイクルや手数料が異なるため、売上の管理が煩雑になりやすい点にも注意が必要です。小規模な店舗や手間を避けたい経営者にとっては、負担が大きく感じられるでしょう。そのため、複数の決済ブランドを導入したい場合は、次に紹介する決済代行サービスの利用がおすすめです。

決済代行サービスを利用する

決済代行サービスは、複数の決済ブランドを一括で導入できるサービスです。クレジットカードや電子マネー、QRコード決済の主要なブランドをまとめて導入でき、契約や運用の手間を大幅に削減できるのがメリットです。

契約窓口や入金サイクルがひとつに統一されるため、決済ブランドごとに分けて管理する必要はありません。管理がシンプルになり、店舗運営に集中しやすくなります。

導入時のサポートや機器の設定などを任せられる決済代行サービスもあり、初めて電子決済を導入する場合でも安心です。幅広い決済サービスを導入し、顧客の多様なニーズに対応したい場合は、決済代行サービスの活用を検討してみてください。

店舗に電子決済を導入する際の流れ

ここでは、実際に店舗に電子決済を導入する際の流れを見ていきましょう。決済代行サービスを利用する場合は、次のようなステップで導入を進めます。

• 利用する決済代行サービスを選ぶ
• 申し込みをして審査を受ける
• 決済端末など機器の設定をする
• スタッフに操作方法をレクチャーする

それぞれのステップで対応する内容について、以下で解説します。

利用する決済代行サービスを選ぶ

はじめに、利用する決済代行サービスを選びます。決済代行サービスは種類が多く、サービスによって対応する決済ブランドや料金体系、サポート内容などが異なります。それぞれのサービスを比較し、店舗の状況やニーズに合うものを選びましょう。

例えば、「自店舗の顧客層がよく利用する決済ブランドに対応しているか」「初期費用や月額利用料などのコストが適切か」「サポートが充実しているか」など、多方面からサービスを比較検討することが大切です。決済代行サービスの詳しい選び方については後述しているので、ぜひそちらも参考にしてください。

申し込みをして審査を受ける

利用する決済代行サービスが決まったら、サービスを提供する事業者への申し込み手続きを行いましょう。クレジットカードやQRコード決済などを導入するには、決済ブランドごとに加盟店審査を受けなければなりません。決済代行サービスなら一度の申し込みで複数のブランドの審査をまとめて進められるため、手続きの負担を軽減できます。

加盟店審査では、店舗の運営状況や信用情報が確認されます。これに通過しないと電子決済の導入が難しくなるため、審査準備をしっかり行うことが大切です。審査に必要な書類の準備や手続きをサポートしてくれる決済代行事業者を選べば、よりスムーズに審査を進められます。

決済端末など機器の設定をする

加盟店審査に通過したら、決済端末などの機器を準備します。決済端末は、クレジットカードや電子マネー、QRコード決済など、導入する決済方法に対応したものを選びましょう。必要な機器は決済代行サービスがレンタルまたは購入できる場合が多く、設置や設定に関するサポートを受けられることもあります。

機器を用意したら、店舗で使用するための設定が必要です。決済代行サービスのマニュアルやサポートを活用しながら、実際に電子決済が行えるよう設定作業を進めてください。

スタッフに操作方法をレクチャーする

機器の設定が完了したら、スタッフ教育を行いましょう。電子決済の基本的な流れや端末の使い方、トラブル発生時の対応方法などをしっかりと説明することが大切です。初めて電子決済を扱うスタッフがいる場合は、実際の端末を使った操作レクチャーを取り入れるのもおすすめです。

一部の決済代行サービスでは、スタッフ教育のサポートを実施しています。専門スタッフによる説明が受けられるため、短期間で操作を習得でき、教育コストの削減が可能です。不明点や疑問点をすぐに解消できるため、スタッフも安心して運用を始められるでしょう。

キャッシュレス決済サービスの選び方

キャッシュレス決済サービスは種類が豊富で、それぞれ特徴が異なります。次の4つのポイントを基準に比較検討し、店舗に最適なサービスを選びましょう。

• 対応する決済方法の種類
• 導入や運用にかかるコスト
• 提供される決済端末の種類
• サポート体制

以下で、キャッシュレス決済サービスの選び方のポイントを詳しく解説します。

対応する決済方法の種類

対応する決済方法が豊富なサービスを選ぶと、顧客の幅広いニーズに応えられます。日本で主流の電子決済はクレジットカード決済ですが、近年はQRコード決済も急速に普及が進んでいます。さらに、海外からの観光客を意識するなら、AlipayやWeChat Payといった国際的に利用されている決済方法に対応しているかも確認しましょう。

まず、自店舗の顧客層や利用傾向をしっかりと分析し、求められている決済手段を特定することが大切です。その上で、それらの手段に対応できる決済代行サービスを選んでください。

導入や運用にかかるコスト

決済代行サービスを選ぶ際には、導入時の初期費用や日々の運用コストを詳しく確認することが重要です。決済端末の購入費用やレンタル料、決済手数料、月額利用料など、必要となる全てのコストを把握しましょう。特に、取引ごとに発生する決済手数料は店舗の利益に直結するため、慎重に検討する必要があります。

初期費用を抑えるには、端末をレンタルできるサービスがおすすめです。また、売上規模が大きい店舗では手数料が経営に与える影響が大きくなるため、手数料率も重視しましょう。

これらのコストを総合的に比較検討することで、電子決済を無理なく導入・運用できます。

提供される決済端末の種類

決済端末のバリエーションも、サービス選びの重要なポイントです。例えば、レシートプリンタを内蔵した多機能型端末や、スマートフォンやタブレットと接続して利用するコンパクトな端末など、サービスごとに提供される端末の機能や特徴が異なります。

端末の選択肢が豊富なサービスを選ぶと、レジスペースや業務フローに最適な端末を選べるのでおすすめです。

サポート体制

スムーズに電子決済を導入・運用するためには、サポート体制の確認も必須となります。導入前に店舗のニーズに基づいて最適な提案をしてくれるサービスや、導入時にスタッフ教育をサポートしてくれる事業者を選ぶと、初めての導入でもスムーズに進められるでしょう。

さらに、トラブルが発生した場合に迅速な対応を受けられる体制が整っていると、業務への影響を最小限に抑えられます。サービスごとのサポート内容を比較し、安心して利用できる事業者を選びましょう。

電子決済を導入するなら「USEN PAY」がおすすめ

決済代行サービスを利用して電子決済を導入するなら、「USEN PAYシリーズ」がおすすめです。USEN PAYシリーズには、次のようなメリットがあります。

• 業界最大級70種以上のブランドに対応
• 導入から保守まで充実したサポート
• 複数の決済端末から店舗に合ったものを選べる
• 入金サイクルが短い翌日入金サービスを提供

具体的にどのようなメリットがあるのかを以下で紹介するので、ぜひチェックしてみてください。

業界最大級70種以上のブランドに対応

USEN PAYシリーズは70種類以上の決済ブランドに対応しており、その幅広さは業界でもトップクラスです。主要なクレジットカードブランドはもちろん、iDやSuicaといった電子マネー、そしてPayPayや楽天ペイなど人気のQRコード決済にも対応しています。

さらに、外国人観光客をターゲットにしたい店舗にとっては、AlipayやWeChat Payといった国際的な決済ブランドにも対応しているのもメリットです。USEN PAYを導入すれば、国内外問わず、多様な顧客層のニーズに応えられます。

導入から保守まで充実したサポート

USEN PAYシリーズは導入から運用まで手厚いサポートを提供しており、初めて電子決済を導入する店舗でも安心です。例えば、加盟店審査時には必要書類の確認や電話フォローを行い、スムーズに手続きを進められるよう支援します。

運用後のサポート体制も万全で、24時間対応の電話サポートや機器の無償交換、全国対象の出張修理サービスなどが利用可能です。万が一トラブルが発生しても迅速に対応してもらえるため、安心して利用できます。

複数の決済端末から店舗に合ったものを選べる

USEN PAYシリーズでは、店舗のニーズに合わせて選べる4種類の決済端末を提供しています。

• USEN PAY：1台で複数の決済ブランドに対応するマルチ決済端末
• USEN PAY ENTRY：クレジットカードと電子マネーに特化したシンプルな端末
• USEN PAY QR：QRコード決済専用のアプリ
• USEN PAY+：簡易レジ機能を搭載したキャッシュレス決済端末

必要な機能やコスト、設置スペースなどを考慮し、それぞれの店舗に最適な端末を選べる柔軟性も魅力です。

入金サイクルが短い翌日入金サービスを提供

電子決済を導入する際、売上が入金されるまでのタイムラグに不安を抱える方も少なくありません。USEN PAYシリーズでは、クレジットカード決済と交通系電子マネー決済の売上を翌日入金するサービスを提供しているため、資金繰りの面でも安心です。

特に、クレジットカードは電子決済の中で最も利用率が高いため、売上の大半を迅速に現金化できるでしょう。日々の仕入れや運転資金が必要な業種の店舗にとって、大きな助けとなるサービスです。

電子決済を活用して顧客満足度を高めよう

顧客の電子決済に対するニーズは高く、幅広い決済方法を導入することで顧客満足度の向上が目指せます。決済代行サービスを活用すれば複数の決済方法を効率的に導入・管理できるため、電子決済の導入を検討している方はぜひ活用してみてください。

決済代行サービスの利用を検討している方には、USEN PAYシリーズがおすすめです。対応する決済ブランドの多さや充実したサポート体制など、多くのメリットがあるため、ぜひお気軽にご相談ください。