飲食店を経営する中で、「募集をかけても、なかなか人が集まらない」「急な欠員で、シフトに穴が開いてしまった」といった人手不足の問題に頭を悩ませているオーナー様も多いのではないでしょうか。
人手不足は、特定の店舗だけが抱えるものではなく、飲食業界全体が直面している根深い課題です。人手不足が続けば、サービス提供の質を維持することが難しくなり、大切なお客様をがっかりさせたり、売上の機会を逃したりするリスクもあります。
そこで本記事では、人手不足が起こる原因と行うべき対策を詳しく解説します。ぜひ最後までお読みいただき、人手不足の解消にお役立てください。
目次
▼この記事のポイント
【飲食店が人手不足になる理由】
- 他業種と比較して時給・給与水準が低めに設定されることがある
- シフト制などの労働時間や勤務形態への不満から、特に若年層が定着しにくいことがある
- 一度業界を離れた人材が、他業種へ流出したままになっているケースもある
【飲食店での人手不足がもたらす問題】
- 一人当たりの業務が増え、さらなる離職を招く悪循環に陥る
- お客様対応が疎かになり、顧客満足度の低下や悪評に繋がる
- 満席でも入店を断ったり、営業時間を短縮したりせざるを得ないため売上低下にも繋がる
【飲食店での人手不足を解消する方法】
- 給与や休暇制度を見直し、人材にとって魅力的な職場にする
- 採用ターゲットを外国人やシニア層にも広げ、新たな労働力を確保する
- デジタルツール（POSレジなど）を導入することで業務の効率化を図り、少ない人数でも店舗を運営できる体制を築く
飲食業界の人手不足の現状｜データを元に解説
帝国データバンクの「人手不足に対する企業の動向調査（2025年4月）」によると、2025年4月時点での飲食店の「非正社員」の割合は65.3%にのぼります。この数値は、2023年の85.2%、2024年の74.8%から年々改善傾向にはあるものの、全業種の中で最も高い水準であることに変わりはありません。
同調査では、従業員が不足していると感じる企業の割合も示されており、「飲食店」は「旅館・ホテル」と並び、5割を超える企業が人手不足を実感している深刻な業態であることが分かります。
また、アルバイト・パートの現場に目を向けても状況は同様です。株式会社マイナビの「非正規雇用に関する企業の採用状況調査（2025年3-4月）」によると、2025年1月〜3月期における飲食・宿泊業のアルバイト不足感は55.7%に達し、前期から1.7ポイント増加しました。
これらのデータは、飲食業界がいかに厳しい人材確保の状況に置かれているかを示しています。しかし、まずはこの現状を理解し、課題に合わせて適切な対策を実施していくことで、人手不足を解消できます。
出典：帝国データバンク 人手不足に対する企業の動向調査（2025年4月）
出典：株式会社マイナビ 非正規雇用に関する企業の採用状況調査（2025年3-4月）
飲食店が人手不足になる理由・原因とは？
飲食店が人手不足になる主な理由は、以下の5点です。
- 飲食業界の平均時給は他業種と比べて低水準である
- 他業種より離職率が高い
- 労働環境・仕事内容に不満が多い
- コロナ禍による人材流出が尾を引いている
- 繁忙期と閑散期で必要な人員が違う
それぞれの原因がなぜ人手不足を引き起こすのか、その背景を解説します。
飲食業界の平均時給は他業種と比べて低水準である
株式会社マイナビの「2025年4月度 アルバイト・パート平均時給レポート」によると、フード・飲食系の平均時給は（1,170円）でした。これは、工場・倉庫・建築・土木（1,371円）やレジャー・アミューズメント（1,200円）など、他の職種と比較して低い水準にあります。
この背景には、先述の帝国データバンクの調査でも明らかになったように、業界全体で非正社員の割合が約6割を占め、低賃金で働く労働者が多いという構造があります。飲食店の賃金が上がりにくい理由としては、以下のような業界特有の事情が挙げられます。
- 食材原価や人件費、家賃などのコストがかさみ、利益を確保しづらい
- 周辺の競合店との価格競争に巻き込まれやすく、商品価格を上げにくいため、収益が圧迫されやすい
このような構造的な問題が、賃金水準の向上を妨げ、結果として人材が他の業種へ流出する一因となっています。
出典：株式会社マイナビ 2025年4月度 アルバイト・パート平均時給レポート
出典：帝国データバンク 人手不足に対する企業の動向調査（2025年4月）
他業種より離職率が高い
飲食業界は、残念ながら「離職率の高さ」も課題となっています。特に若年層の定着が難しく、2024年6月に厚生労働省が発表した新規学卒就職者の離職状況に関する報告では、その深刻さが浮き彫りになりました。
就職後3年以内の離職率を見ると、「宿泊業・飲食サービス業」は新規高卒者で65.1%、新規大学卒業者で56.6%といずれも全産業の中で最も高い数値となっています。飲食店の離職率が高い背景には、以下のような理由が考えられます。
- スタッフが定着しないため、新人教育に常に時間を割かれ、既存スタッフの業務効率が低下する
- お客様からのクレーム対応などが精神的な負担となり離職を促進する
- シフト制勤務が多く、特に土日祝日や連休に休むことが難しいため、プライベートとの両立が難しい
人材が定着しないことは、採用と教育のコストを増大させるだけでなく、店舗運営の安定性を損ないます。
出典：厚生労働省 新規学卒就職者の離職状況(令和3年3月卒業者)を公表
労働環境・仕事内容に不満が多い
賃金や離職率の問題と密接に関わっているのが、労働環境や仕事内容に対する不満です。飲食店で働くスタッフからは、以下のような声がよく聞かれます。
- 休憩が取りづらい
忙しい時間帯はまとまった休憩時間を確保するのが難しい - 休みが希望通りに取れない
シフト制のため、他のスタッフとの兼ね合いで希望休が通らないことがある - 仕事量が多い
人手不足により、一人ひとりの業務範囲が広く、負担が大きい - 頑張りが評価されない
明確な評価制度がなく、昇給や昇進の基準が曖昧である - クレーム対応の多さ
理不尽なクレームにも対応しなければならず、精神的に疲弊する
これらの不満は、スタッフのモチベーションを著しく低下させ、離職の引き金となります。単に「気合い」や「根性」で乗り切るのではなく、後述するようにデジタルツールを導入して単純作業を減らすなど、根本的な業務プロセスの見直しが必要です。働きがいのある環境を整備することが、人材定着の鍵となります。
コロナ禍による人材流出が尾を引いている
新型コロナウイルスの感染拡大は、飲食業界に大きな打撃を与え、人材の流出を加速させました。緊急事態宣言や営業時間の短縮要請により、多くの飲食店が休業や規模縮小を余儀なくされ、そこで働いていた従業員は解雇や離職を選ばざるを得ない状況に追い込まれました。
職を失った人材は、デリバリーサービスや小売業、IT業界など、コロナ禍でも需要が安定していた他業種へと転職しました。その結果、経済活動が再開し、客足が戻ってきた現在でも、一度流出した人材が飲食業界に戻ってこないという深刻なミスマッチが生じています。
この影響は、既存店舗の運営だけでなく、新規出店を計画する際の大きな障壁にもなっています。十分なスキルと経験を持つ人材の確保が困難なため、出店計画そのものを見直さざるを得ないケースも少なくありません。
繁忙期と閑散期で必要な人員が違う
飲食店経営の難しさの一つに、来客数の変動が激しい点が挙げられます。季節（忘年会シーズンや夏休みなど）や曜日（週末と平日）、時間帯（ランチとディナー）によって必要なスタッフの数が大きく異なります。この繁閑差に対応するためには、柔軟な人員配置が求められますが、これが人手不足感 に繋がる一因となっています。
- 繁忙期に合わせた採用をした場合： 最も忙しい時期に合わせてスタッフを採用すると、閑散期には人員が過剰となり、人件費が経営を圧迫する
- 閑散期に合わせて採用した場合： 逆に、閑散期を基準にすると、繁忙期には人手がまったく足りず、サービスの質の低下や機会損失に繋がる
常に適切な数のスタッフを確保し続けることの難しさが、結果として「常に人が足りない」という感覚を生み出しているのです。
人手不足が飲食店に及ぼす影響とは？
慢性的な人手不足は、単に「忙しい」という問題だけではありません。人手不足が飲食店経営に与える影響をより詳しく説明すると、以下の3点です。
- 既存スタッフに過度な負担がかかる
- サービス品質の低下に繋がる
- 売上機会が損失する
それぞれの影響がなぜ問題となるのか、その具体的な内容を解説します。
既存スタッフに過度な負担がかかる
人手が足りない分、そのしわ寄せは全て既存のスタッフにいきます。一人当たりの業務量が増え、複数の役割を同時にこなさなければなりません。忙しさのあまり、休憩時間が十分に取れなかったり、急な欠員が出た際に休日返上で出勤したりと、心身ともに疲弊してしまいます。
このような状況が続けば、スタッフのモチベーションは低下し、企業・店舗へのエンゲージメントも失われます。結果として、負担に耐えきれなくなったスタッフが次々と辞めていき、さらなる人手不足を招く負のスパイラルに陥る恐れがあります。
サービス品質の低下に繋がる
スタッフ一人ひとりが抱える業務量が増えると、お客様への対応が疎かになりがちです。注文を取るのに時間がかかったり、料理の提供が遅れたり、テーブルの片付けが追いつかなかったりと、顧客の待ち時間が増加します。
また、スタッフの疲労が蓄積すると、笑顔が消え、接客態度が悪化してしまうことも少なくありません。こうしたサービス品質の低下は、顧客満足度の低下に直結し、リピーターの減少やネガティブな口コミの拡散に繋がる恐れがあります。
売上機会が損失する
人手不足は、売上を得る機会そのものを奪います。満席にもかかわらず、対応できるスタッフがいないために、来店したお客様をお断りせざるを得ない状況は、最も避けたい機会損失です。
さらに、営業時間を短縮したり、定休日を増やしたりする「守りの経営」に追い込まれることもあります。本来であれば売上が見込めるランチタイムやディナータイムに営業できないことは、直接的な売上減少に繋がります。
また、日々の業務に追われるあまり、新メニューの開発や販促キャンペーンの企画といった、未来の売上をつくるための活動に時間を割けなくなることも、長期的な経営への大きなダメージとなります。
飲食店の人手不足の対策とは？
飲食店の人手不足対策としては、以下の4つのアプローチが効果的です。
- 給与や休暇など労働条件の改善を図る
- 働きやすい環境をつくる
- 外国人やシニア層の採用を検討する
- デジタルツールを導入する
それぞれの対策について、具体的な取り組み方法とその効果を解説します。
給与や休暇など労働条件の改善を図る
従業員に長く働いてもらうためには「ここで働き続けたい」と思えるような労働条件を整えることが大切です。
まずは自店舗の給与水準が、地域の同業他社や業界平均と比較して適正かを確認しましょう。もし低い場合は、業界平均を意識した見直しを検討します。利益率の改善や業務効率化によって原資を生み出す努力も必要です。
シフト調整の仕組みを工夫したり、人員に余裕を持たせたりすることで、スタッフが気兼ねなく有給休暇を申請・取得できる風土を醸成することもポイントです。
加えて、労働時間や業務内容を正確に把握し、特定のスタッフに負担が偏らないよう、業務の平準化や効率化にも取り組みましょう。
これらの改善は、求人応募数の増加だけでなく、既存スタッフの満足度向上と離職率低下にも直結します。
働きやすい環境をつくる
給与や休暇といった制度面だけでなく、スタッフが「ここで働き続けたい」と思えるような、心理的安全性の高い職場環境を整備することも非常に重要です。具体的には、以下のような取り組みが考えられます。
| 取り組みのポイント | 施策例 |
|---|---|
| コミュニケーションを活性化する |
|
| 丁寧な研修を実施する |
|
| 適切な評価制度を構築する |
|
| マニュアルを整備する |
|
これらの取り組みを通じて長期的に人材を育成し、定着率を高めることが、結果的に採用コストの削減にも繋がります。
外国人やシニア層の採用を検討する
採用のターゲットを広げ、以下のように多様な人材を積極的に採用することも、人手不足を解消する有効な手段です。
- 外国人材を積極的に採用する
- シニア層や主婦（主夫）層を採用する
コロナ禍で一時的に減少した外国人留学生の数は再び増加傾向にあり、企業の採用意欲も高まっています。文部科学省の調査によると外国人留学生数は回復しており、企業の採用数も増加傾向にあります。地域の日本語学校や大学と連携し、アルバイトを希望する留学生を積極的に受け入れることを検討しましょう。
また、シニア層や主婦（主夫）層の採用も有効です。短時間勤務や平日ランチタイムのみなど、多様な働き方のニーズに応えることで、経験豊富なシニア層や主婦（主夫）層の活躍の場を広げることができます。丁寧な作業や安定した勤務が期待できる貴重な戦力です。
参考：文部科学省 日本人学生の海外留学状況」及び「外国人留学生の在籍状況調査」について
参考：株式会社キャリタス 外国人留学生／高度外国人材の採用に関する調査 (2024年12月調査)
デジタルツールを導入する
労働条件の改善や働きやすい環境づくりと並行して、必ず検討したいのがデジタルツールの導入です。例えば、POSレジやセルフオーダーシステムを導入することで、これまでスタッフが行っていた注文受付や会計、日々の売上集計といった作業を自動化できます。それにより、ホールスタッフが注文を取りに行く手間が省け、より少ない人数でも店舗を運営できるようになります。
以下にデジタルツールの代表例とその特徴をまとめました。
▼デジタルツールの代表例
| ツール名 | 概要 |
|---|---|
| POSレジ |
|
| キャッシュレス決済 |
|
| 予約管理システム |
|
| オーダーシステム |
|
| 勤怠管理システム |
|
飲食店におすすめのデジタルツール4選
デジタルツールの導入によって、スタッフの負担を減らしながら、お客様の体験価値を高めることができます。ここでは、飲食店の人手不足解消に特に効果的な5つのツールを紹介します。
POSレジ
POSレジは、単なる会計機能だけでなく、売上管理や分析機能を備えた高機能なレジシステムです。導入することで、店舗運営の様々な業務を効率化できます。
| 特徴 | 概要 |
|---|---|
| 売上・在庫管理の効率化ができる |
|
| オペレーション効率化ができる |
|
| 顧客管理・販促への活用ができる |
|
POSレジの導入費用が課題でも、IT導入補助金を活用すれば負担を抑えられます。
オーダーシステム
オーダーシステムは、お客様のスマートフォンやテーブルに設置されたタブレットから、お客様自身で注文してもらうシステムです。ホールスタッフの業務を大幅に削減できるため、人手不足解消の切り札として注目されています。主な特徴は以下の通りです。
- 顧客自身が画面で確認しながら注文するため、聞き間違いやオーダーの伝え漏れといったミスがなくなる
- 顧客を待たせることなく、好きなタイミングで注文してもらえるため、何度も注文で呼ばれることがなくなる
このように、オーダーシステムはスタッフの負担を軽減するだけでなく、顧客体験の向上にも貢献します。
実際に、株式会社リクルートが実施した「外食店利用時の注文ツールの利用実態・意向調査（2024年5月実施）」では、消費者がオーダーシステムに好意的なことが分かっています。調査時点での今後の利用意向は、テーブルトップオーダー（各テーブルに設置された端末）が72.4%、セルフオーダー（お客様自身のスマートフォン）が47.6%と、いずれも高い数値を示しており、オーダーシステムの導入は顧客満足度向上にも直結する重要な要素といえるでしょう。
出典：株式会社リクルート 外食店利用時の注文ツールの利用実態・意向調査（2024年5月実施）
キャッシュレス決済
今やキャッシュレス決済への対応は飲食店にとって必須のインフラです。導入は、店舗とお客様の双方に以下のような大きなメリットをもたらします。
【店舗側のメリット】
- レジ締め時の現金計算や、銀行での両替・入金といった手間と時間を大幅に削減できる
- 多様な支払い方法に対応することで、顧客の利便性を高められる
- 「現金がないから」という理由での来店見送りを防げる
【お客様側のメリット】
- 現金を持ち合わせていなくても、迅速に支払いが完了する
- 現金に触れる必要がない非接触決済は、衛生意識の高まりにも対応できる
- クレジットカードやQRコード決済のポイントが貯まるため、お得感がある
「飲食店利用者のキャッシュレス実態調査」（2024）では、飲食店の支払い方法のうち約85%がキャッシュレス決済であることが判明しました。
さらに、株式会社マチルダが実施した「キャッシュレス決済と消費行動に関する実態調査（2025）」では、回答者の58.4%が「キャッシュレス決済の有無が店舗選びの決め手になる」と回答しており、消費者からの強いニーズがある以上、飲食店もキャッシュレス決済への対応は避けて通れないでしょう。
出典：TableCheck 飲食店利用者のキャッシュレス実態調査
出典：株式会社マチルダ キャッシュレス決済と消費行動に関する実態調査（2025）
予約管理システム
飲食店で用いられる予約管理システムには、以下のような機能・特徴があります。
- 電話予約のデジタル管理機能： 電話で受けた予約内容をシステムに登録するだけで、正確な情報管理ができ、聞き間違いや記入漏れを防げる
- 24時間WEB予約受付機能： 公式サイトやグルメサイトと連携させることで、24時間365日、自動で予約を受け付けられ、営業時間外の機会損失を防げる。
- 予約情報の一元管理機能： 複数のグルメサイトからの予約も一つの画面でまとめて管理できるため、ダブルブッキングのリスクがなくなる
このような機能によって電話対応の時間を削減できるため、スタッフは目の前のお客様に対して、より余裕を持って丁寧に接客できるようになります。
飲食店の人手不足解消なら、USEN！
ここまで紹介してきたデジタルツールに魅力を感じたものの、「どのサービスを選べばいいか分からない」「導入コストが心配」といった不安をお持ちの方もいることでしょう。そんなお悩みは、USENがまとめて解決します。いずれも導入から保守まで充実したサポートを受けられます。
また、USENではIT導入補助金の申請サポートも行っており、中小企業の場合は最大で導入費用の「3/4」、小規模事業者の場合は最大「4/5」の補助が適用される可能性があります。申請からの採択率99.2%※という高い実績もあるため、資金面に不安がある場合でも導入を検討しやすくなっています。
※採択率99.2％：2024年度USEN採択実績（最終公募回を除く）
飲食店の業務の省人化に効果的「USENレジ」
USENレジは、飲食店特有の業務を徹底的に効率化し、省人化を実現するために開発されたPOSレジシステムです。
基本のレジ機能はもちろん、注文や売上集計・分析までお店に役立つ機能が充実しています。キャッシュレス決済やオーダーシステムなど、外部サービスとの連携機能も豊富です。また、誰がいくらの注文を受けたかを集計する機能があり、そのデータを参考にスタッフを正しく評価し、モチベーション向上にも活用できます。
導入から運用まで専門スタッフがサポートするため、安心して利用を開始できるでしょう。継続率99.6%であり、導入企業の多くが業務効率化や顧客体験の向上を実感しているのも強みです。
約70種類の決済手段に対応「USEN PAY」
決済端末のUSEN PAYは、業界最大級となる約70種のブランドに対応したキャッシュレス決済サービスです。USENレジとあわせて利用することで、会計業務をさらに効率化できます。USENレジで会計処理を行うと、その金額が決済端末に自動で送信されるため、スタッフ金額を再入力する手間を削減できます。金額の二度打ちが不要になることで、打ち間違いといった人的ミスも防止できます。
また、売上金を最短翌日に指定口座に入金できるので、キャッシュフローが滞る心配もありません。標準の決済手数料率は2.99%〜ですが、条件を満たす中小企業は決済手数料率2.38%～利用できます。
あらゆる決済がこれ一台、キャッシュレス決済
USEN PAYはこちら
USENのオーダーシステム
USENでは、来店客のスマートフォンや各テーブルに設置されたタブレットから注文できる各種オーダーシステムも提供しています。オーダーシステムの連携で、オーダーテイク業務を削減でき、ホールスタッフの負担を軽減することができます。USENレジ、USEN PAY、オーダーシステムなどのツールを組み合わせれば、人手不足でも注文や会計時にお客様を待たせずに、質の高いサービスを提供できるので、ぜひこの機会にご検討ください。
