安全で効率的な店舗運営に欠かせない防犯カメラ。しかし、種類が多すぎて選び方に迷っている方も多いのではないでしょうか。 国内メーカーの防犯カメラには、海外メーカーにはない大きな強みがあります。この記事では、なぜ国内メーカーがおすすめなのか、その理由を紹介します。
さらに、店舗の種類別に最適な設置場所や活用方法も解説するので防犯カメラの導入の参考にしてみて下さい。
目次
国内メーカーの防犯・監視カメラをおすすめする理由
国内メーカーの防犯・監視カメラは、高品質かつ使いやすさに優れており、セキュリティ面での信頼性も高いため、おすすめです。ここからは、国内メーカーをおすすめできる理由を5つ紹介します。
- 操作性に優れている
- 高品質な防犯・監視カメラが多い
- 日本のLTE回線が利用できる
- アフターサポートが充実
- 説明書も日本語で安心
ぜひ防犯カメラ選びの参考にしてみましょう。
操作性に優れている
国内メーカーの防犯カメラの大きな強みは、その優れた操作性にあります。日本人の使用習慣や思考パターンに合わせて設計されているため、直感的な操作が可能です。また、設定などをする際にも日本語で表示され、機械操作に不慣れな方でも簡単に設定や管理が可能です。
このように、日本人にとって親和性の高いデザインと操作性は、日常的な使用や緊急時の迅速な対応を助けるためおすすめといえます。
高品質な防犯・監視カメラが多い
高品質であることも、国内メーカーの防犯カメラをおすすめする理由です。海外製品は価格面で魅力的な場合がありますが、セキュリティ上の脆弱性や品質面での不安が付きまといます。防犯カメラが撮影する映像は個人情報を含みます。多少価格が高くても、信頼性の高い国内メーカーを選択することで、長期的な安心感を得られるでしょう。
日本のLTE回線が利用できる
日本のLTE回線との互換性も、国内メーカーの防犯カメラの利点です。SIM内蔵型のネットワークカメラは、国内の安定したモバイル回線を利用できます。有線LANやWi-Fiの設置が不要なため、環境に左右されず安定した通信が可能です。また、遠隔地からのリアルタイム映像の確認ができるため、屋外の安全管理や室内の見守りなど、多様な用途に対応できるでしょう。
アフターサポートが充実
充実したアフターサポートも、国内メーカーを選ぶ重要な理由です。海外メーカーでは言語の壁や時差の問題で、迅速なサポートを受けられない場合があります。一方、国内メーカーは日本語での問い合わせが可能で、迅速かつ的確な対応が期待できます。製品保証も充実しており、長期的な使用における安心感が得られるでしょう。
説明書も日本語で安心
日本語の説明書が付属することも大きな利点です。海外メーカーでは外国語のマニュアルが一般的ですが、国内メーカーでは日本語で詳細な使用方法が説明されています。これにより、製品の機能を最大限に活用でき、トラブル時の対処も迅速に対応できるでしょう。
このように、国内メーカーの防犯カメラは、性能面だけではなくセキュリティ面、サポート面からも海外製品よりも使いやすく店舗運営に向いているといえます。
【国内メーカー】人気の防犯・監視カメラメーカー・ベンダー5選
日本国内では、高品質で信頼性の高い防犯・監視カメラを提供する多くのメーカーやベンダーが存在します。ここでは、特に人気が高く、実績のある5社を紹介いたします。
- 株式会社USEN
- i-PRO株式会社
- 株式会社セキュリティデザイン
- 株式会社日本防犯システム
- 株式会社塚本無線
これらの企業は、それぞれ独自の強みを持ち、多様なニーズに応える製品やサービスを展開しています。それではみていきましょう。
1.株式会社USEN
株式会社USENは、クラウド型防犯カメラサービスをはじめ4万台以上の導入実績を誇る企業です。特に、「USEN Camera」は、高い評価を受けており、コストパフォーマンスとアフターサポートの面で高い評価を獲得しています。
USENの強みは、全国140か所の拠点網と約1,000人のエンジニアを擁する充実したサポート体制にあります。これにより、導入後のトラブルにも迅速に対応可能です。また、上場企業のグループ会社であることから、安定した基盤のもとでサービスを提供しています。
USENは、飲食店、病院、スーパーなど多岐にわたる業種のサポートをしており、あらゆる業種の方でも安心して導入して頂けるでしょう。また、マルチデバイス対応や複数店舗の一括管理機能、保守サポート費用込みのプランなど、使いやすさとコスト面も特徴です。
2.i-PRO株式会社
i-PRO株式会社はパナソニック株式会社の防犯カメラ部門から独立した会社となります。パナソニック株式会社からのノウハウを活かし、防犯・監視カメラ分野においても、企業向けから個人向けまで幅広いラインナップを展開しているのが特徴です。
製品は、屋内用・屋外用ともに豊富な種類を取りそろえています。特に、レンズを上下左右に動かせるPTZカメラやドーム型カメラに強みを持っており、高い技術力と信頼性で多くのユーザーから支持があります。
3.株式会社セキュリティデザイン
株式会社セキュリティデザインは、フルサト工業株式会社の100％子会社として、連結売上高900億円という安定した経営基盤を持つ企業です。同社の特徴は、自社ブランド製品の販売に加え、欧米で人気の高いカメラブランドの販売代理店も兼ねている点にあります。
防犯カメラ市場での高い知名度を誇り、特に防犯カメラと監視・管理システムのセット販売に注力しています。さらに、物理セキュリティで培ったスキルを活かし、オフィスセキュリティから生産現場の製造プロセス改善まで、幅広いIoTソリューションを提案しています。
4.株式会社日本防犯システム
株式会社日本防犯システムは、日本国内でトップシェアを誇る防犯機器メーカーです。同社の特徴は、同軸カメラ（アナログカメラ）とネットワークカメラの両方を幅広く開発・販売している点にあります。
日本企業のニーズに合わせた機能を搭載した製品ラインナップが充実しており、国産メーカーの中でも特に注目を集めています。
5.株式会社塚本無線
株式会社塚本無線は、1978年創業の老舗無線機器メーカーで、日本防犯システムの強力な競合として知られています。大手企業から零細中小企業まで幅広く対応し、個人宅向けのエントリー機や赤ちゃん・ペット見守りカメラも手がけています。
グローバル展開も進めており、韓国と中国にも進出しています。1995年に防犯・監視カメラ事業を開始して以来、国内最大級の品揃え（カメラ400種類以上）を誇り、幅広い顧客層から支持を得ている企業です。全国4000店を超える販売代理店網を持ち、オンラインショップでの販売にも早くから取り組んでいます。
国内自社開発・自社製造を行う数少ない企業として、国内ECモールでの急成長も遂げており、信頼性と先進性を兼ね備えた企業として注目されています。
【店舗向け】国内の防犯カメラの選び方
店舗向けの防犯カメラと一般向けの防犯カメラとでは機能面や価格が異なります。一般向けの防犯カメラが悪いというわけではありませんが、店舗に防犯カメラを設置する時はその点を確認して導入するようにしましょう。
ここからは、店舗オーナーや管理者が参考にするべき防犯カメラの選び方を解説します。
- 店舗に特化したサービスを提供しているメーカーを選ぶ
- 遠隔監視が可能な防犯・監視カメラを選ぶ
- 屋内・屋外設置可能なカメラがあるかを調べておく
- 必要な機能が備わっているものを選ぶ
- 導入・維持コストを考慮して選ぶ
これらの基準を踏まえることで、より効果的で運用しやすい防犯カメラシステムを選択できるでしょう。
店舗に特化したサービスを提供しているメーカーを選ぶ
防犯カメラは一般消費者向けにも広く販売されていますが、店舗用途には必ずしも適しているとは限りません。店舗での使用には、より高度な機能、そして専門的なサポートが求められます。
特に、防犯以外の用途、例えば顧客動線の分析やマーケティングデータの収集など、企業向けに特化したメーカーの製品を選ぶようにしましょう。
有線・無線（ワイヤレス）のどちらを導入するかを決めておく
有線と無線（ワイヤレス）の防犯カメラには、それぞれ長所と短所があります。
＜有線カメラのメリット＞
- 安定した高速通信が可能
- セキュリティ面でより安全
- 大量のデータ転送に適している
＜有線カメラのデメリット＞
- 設置時に配線工事が必要
- レイアウト変更が難しい
- ケーブル管理が必要
＜無線カメラのメリット＞
- 設置が容易で柔軟性が高い
- レイアウト変更が簡単
- 配線が不要でスッキリした外観
＜無線カメラのデメリット＞
- インターネット環境が必要
- 電波干渉の可能性がある
- セキュリティ面でのリスクがある
店舗の構造や運用方針に応じて、有線・無線を選ぶようにしましょう。メーカーを選ぶ際は、両方のタイプの防犯カメラを提供できるメーカーを選ぶことで、将来的な変更や拡張にも柔軟に対応できます。
ローカル保存・クラウド保存はどちらがおすすめ？
データ保存方式もローカルとクラウドの2つの選択肢があります。
＜ローカル保存のメリット＞
- データのセキュリティを自社で管理できる
- インターネット接続に依存しない
- 初期費用は高いが長期的には安価になる可能性がある
＜ローカル保存のデメリット＞
- 機器のメンテナンスや更新が必要
- データの物理的な保管場所が必要
- リモートアクセスが複雑になる可能性がある
＜クラウド保存のメリット＞
- 初期投資が少なく、導入が簡単
- リモートアクセスが可能
- 自動的なバックアップと更新が可能
＜クラウド保存のデメリット＞
- 月額料金が発生する
- インターネット接続に依存する
- データセキュリティの一部を外部に委託することになる
店舗の規模や運用方針、予算に応じて適切な方式を選択しましょう。また、両方の保存方式に対応できるメーカーを選ぶことで、将来的な変更にも柔軟に対応できます。
小型防犯カメラは店舗用には向かない
国内メーカーの防犯カメラは品質が高いと評価されていますが、全ての製品が店舗用途に適しているわけではありません。特に、小型防犯カメラは個人用や家庭用として人気がありますが、店舗用途には不向きです。
その理由として以下が挙げられます。
- 画質や耐久性が店舗用途には不十分な場合がある
- 広範囲の監視や高度な分析機能がない
- 複数台の連携や集中管理が難しい
また、日本メーカーの製品でも、実際には海外でODM生産されているケースが多いため、製品選択の際は注意が必要です。
遠隔監視が可能な防犯・監視カメラを選ぶ
店舗向けの防犯カメラでは、遠隔監視機能がついているものがおすすめです。この機能により以下のようなメリットがあります。
- 店舗外からリアルタイムで状況確認が可能
- 複数店舗の一括管理が簡単にできる
- 緊急時の迅速な対応が可能
- 営業時間外の監視ができる
特に、モバイル（LTE）回線を使用するネットワークカメラは、インターネット環境に依存せず、どこからでもスマートフォンやパソコンで映像確認ができるため、店舗管理におすすめです。
屋内・屋外設置可能なカメラがあるかを調べておく
店舗の防犯カメラシステムを構築する際は、屋内用と屋外用の両方のカメラが必要になる場合があります。特に、屋外カメラは以下の機能が必要なため、設置する時の参考にしてみましょう。
- 防塵防水機能（IP66相当以上が望ましい）
- 全天候型設計（極端な温度変化や強い日差しに耐えられる）
- 夜間撮影のための赤外線機能
屋内カメラと比較して、屋外カメラはこれらの耐環境性能が必須となります。両方のタイプのカメラを提供できるメーカーを選ぶことで、一貫した品質とサポートを受けられる利点があります。設置する時は、機能面の確認は必ず行うようにしましょう。
必要な機能が備わっているものを選ぶ
店舗用途に適した防犯カメラを選ぶ際は、以下のような機能がついているのかを確認すると失敗しにくいでしょう。
- 高解像度での撮影能力
- 広角レンズによる広範囲の監視
- 動体検知機能
- ナイトビジョン機能
- 双方向音声通信機能
- アラート通知機能
全ての機能が必要というものではありませんが、夜間の監視が必要だったり声で注意をしたりと万が一の時のトラブル対応には欠かせない機能もあります。ニーズと予算で決めるようにしましょう。
導入・維持コストを考慮して選ぶ
防犯カメラシステムの選択には、初期費用だけでなく、維持コストも含めた総合的な判断が必要です。
- 初期費用：カメラ本体、設置工事、録画装置などの費用
- 運用コスト：電気代、保守・メンテナンス費用、クラウドサービス利用料など
初期費用にはカメラ本体、設置工事、録画装置などが含まれ、運用コストには電気代、保守・メンテナンス費用、クラウドサービス利用料などが含まれます。特に広範囲をカバーする必要がある場合や複数店舗への導入を検討している場合は、1台あたりのコストを決めて導入するようにしましょう。
店舗用なら株式会社USENがおすすめ
店舗向けの防犯・監視カメラを検討している方は、株式会社USENの防犯カメラがおすすめです。USENは、長年の実績と豊富な経験を持ち、店舗のニーズに特化したサービスを提供しています。
USENの強みは、まず4万台以上という圧倒的な導入実績にあります。日本全国の店舗防犯において重要な役割を果たしてきました。
また、初期相談から施工、そしてアフターメンテナンスまで、一貫して対応できる体制を整えています。これにより、複数の業者と連絡を取り合う手間が省け、スムーズな導入と運用が可能です。
特に、チェーン店への一括導入などの大規模なプロジェクトにも対応可能な点は、多店舗展開を行う企業にとって大きなメリットといえるでしょう。さらに、全国約1,000人の施工専門スタッフによるサポート体制があり、迅速かつ確実な導入に自信があります。
製品ラインナップの多様性も、USENの大きな強みです。クラウド録画型からローカル録画型まで、幅広い種類の防犯カメラシステムを取りそろえています。
「USEN Camera」はクラウド録画、SD録画が選択できるほか、来店客分析機能も備えています。また「NEXTクラウドビュー」は高機能で多彩な使い方ができるクラウドカメラを提供しています。
さらに、レコーダー型カメラでは、Panasonic、Dahua、HIKVISIONなど、様々なメーカーの製品を取り扱っています。
このような多様な製品ラインナップにより、USENは各店舗の具体的なニーズや予算に合わせて最適な提案が可能です。
ぜひ一度無料の資料請求をしてみて下さい。
店舗に防犯・監視カメラの活用例
防犯・監視カメラは、店舗のセキュリティ強化だけでなく、業務効率の向上や顧客サービスの改善に必要なものとなっています。ここからは、飲食店と小売店における具体的な活用例を紹介します。ぜひ参考にしてみて下さい。
飲食店の場合
飲食店における防犯カメラでおすすめな設置場所は「レジ周り」「厨房」「店舗の出入口」「バックヤード」などです。
レジ周りにカメラを設置することで、金銭授受に関するトラブルを防止できます。お客様とのやり取りを記録することで、万が一の場合でも事実確認が容易になり、問題解決をスムーズに行えるでしょう。
厨房へのカメラ設置は、HACCP対策とバイトテロ防止の両面で効果的です。食品衛生法の改正により求められる厳格な衛生管理の記録と確認が同時に行え、また従業員の不適切な行動も抑止できます。
店舗の出入口にカメラを設置することで、入退店管理が把握できます。不特定多数の人々が出入りする飲食店では、セキュリティ上重要な場所です。また、駐車場がある場合は、そこにもカメラを設置することで、車両関連のトラブル対策にもなるでしょう。
従業員の休憩スペースや事務所など、バックヤードにカメラを設置することで、貴重品の管理や個人情報の保護が強化されます。同時に、従業員の勤怠管理や不正防止にも活用できます。
小売店の場合
小売店、特にスーパーマーケットなどの大規模店舗での防犯カメラのおすすめの設置は「」「レジ上」「調理場」「陳列棚」「バックヤード」です。
飲食店と同様に、レジ上へのカメラ設置は金銭授受トラブルの防止に効果的です。加えて、顧客の属性分析などマーケティング目的での活用も可能です。
食品を扱う部門では、HACCPに基づく衛生管理が求められます。調理場にカメラを設置することで、管理体制のチェックと記録が同時に行え、従業員の不適切な行動も抑止できるでしょう。
店内の陳列棚にカメラを設置することで、従来の万引き防止だけでなく、顧客の動線分析や混雑状況の把握が可能になります。これにより、商品配置の最適化や効率的な店舗運営につながるでしょう。また、商品の補充状況のチェックなど、日常的な店舗管理にも活用できます。
在庫商品や従業員の私物などを保管するバックヤードにカメラを設置することで、盗難抑止効果が期待できます。また、映像記録による効率的な在庫管理も可能です。
各店舗の特性や課題に応じて、適切な場所に効果的にカメラを設置することで、セキュリティの強化だけでなく、業務効率の向上や顧客サービスの改善にもつながります。
防犯カメラは国内メーカーを設置しよう
店舗の安全性と効率的な運営を確保する上で、防犯カメラは重要な働きをします。この記事で紹介したように、国内メーカーの防犯カメラシステムは高品質、優れた操作性、充実したアフターサポートなど、多くの利点があります。
USENの提供する防犯カメラシステムは、4万台以上の導入実績、ワンストップサービス、創業以来培われた店舗支援ノウハウ、そして多彩な製品ラインナップに自信があります。
防犯カメラの導入や更新をお考えの方は、ぜひUSENへお問い合わせ下さい。店舗の特性や課題に合わせた提案をいたします。
